日付計算でよく使うテクニックと落とし穴

日付の計算は、日常生活やビジネスで頻繁に発生します。「試験まで残り何日？」「入社してから何年経つ？」「締め切りの2週間前はいつ？」——単純に見えて、月の日数やうるう年のせいで意外と間違えやすいのが日付計算です。

この記事では、よく使う日付計算のパターンと、陥りやすいミスを解説します。

日数計算の基本と注意点

2つの日付の間の日数を求めるとき、「当日を含めるか含めないか」で結果が1日ずれます。たとえば6月1日から6月5日までは何日間でしょうか。

法律や契約では「起算日」をどう数えるかが重要です。民法では原則として初日不算入——つまり当日を1日目に数えません。一方、年齢の計算では誕生日を1日目と数えるルールがあります。目的に応じて確認するようにしましょう。

「3ヶ月後」を単純に「90日後」と計算するのは間違いです。月によって日数が異なるため、たとえば1月31日の1ヶ月後は2月末日になりますが、2月は28日（うるう年は29日）しかありません。

うるう年は4年に1回ですが、100年に1回は非うるう年、400年に1回はうるう年という例外があります。2100年はうるう年ではありません。システム開発で日付を扱う場合、この例外処理を忘れると障害の原因になることがあります。

勤続年数や年齢の計算では「満〇年」という表現に注意が必要です。2020年4月1日入社で2026年3月31日時点の勤続年数は「5年11ヶ月」で「6年」ではありません。

締め切り日が決まっているとき、「〇日前」に何をすべきかを逆算すると計画が立てやすくなります。たとえば試験日の3週間前に申込締め切りがある場合、試験日を起点に21日を引くと申込期限が出てきます。

「翌月末」「月末締め翌月払い」のような表現は、月によって期日が変わります。月末基準の計算をするときは、カレンダーを使って正確に確認することをおすすめします。

日数計算ツールでは、2つの日付間の日数・週数・月数を自動的に計算できます。締め切りからの逆算や、在籍・在学期間の確認にお役立てください。